（１）貸借対照表分析
●３期比較貸借対照表分析

【Ａ病院の事例】

【分析ポイント１　　資産・負債の増減バランスを見る】
�� 総資産の増減を見る
　 ●流動資産の増減はどうか→どの科目が増減しているのか
●固定資産の増減はどうか→どの科目が増減しているのか
　 　
�� 負債の増減を見る
　 ●流動負債の増減はどうか→どの科目が増減しているのか
●固定負債の増減はどうか→どの科目が増減しているのか
　 　
�� 総資産・負債の増減バランスを見る
　 ●総資産の増加＞負債の増加・・・○
●総資産の増加＜負債の増加・・・×
●総資産の増加＝負債の増加・・・△

【分析ポイント２　　自己資本の充実度を見る】
�� 自己資本の増減を見る
　 ●当期純利益による増減
●増資等による増加
　 　
�� 総資産の増減と自己資本の増減のバランスを見る
　
総資産の増加＜自己資本の増加・・・○
総資産の増加＞自己資本の増加・・・×
総資産の減少＞自己資本の増加・・・△
総資産の減少＜自己資本の増加・・・○		 総資産の増加＜自己資本の減少・・・×
総資産の増加＞自己資本の減少・・・△
総資産の減少＜自己資本の減少・・・×
総資産の減少＞自己資本の減少・・・△

【分析ポイント３　　売掛債権・在庫の増減バランスを見る】
�� 売掛債権の増減を見る
　 ●医業未収金の増減はどうか
●医業未収金の増加は医業収益の増加と比較して多くないか
●売掛債権の中に回収遅延の債権はないか
●売掛債権の中に回収不能な不良債権はないか
　 　
�� 在庫の増減を見る
　 ●収益の増加に見合った金額であるか
●医業収益が減少しているのに在庫が増加していないか
●在庫の中に不良在庫はないか

売掛債権や在庫の増加は運転資金が必要となるため、日々確認し、増加しないようにしなければなりません。

貸借対照表は、大きく「資産の部」「負債の部」「純資産の部」に分かれます。さらに、それぞれを細分化すると、「資産の部」は「流動資産」「固定資産」「繰延資産」に、「負債の部」は「流動負債」と「固定負債」に分類されます。
それぞれのバランスは、下記の図のように面積で考えると理想バランスがイメージしやすくなります。貸借対照表を６にブロック分けし、流動資産で２ブロック、それ以外では１ブロックずつとします。


流動資産は１年以内に現金化できるものであり、流動負債は1年以内に支払わなければならない債務です。流動資産と流動負債の関係を見ると、流動資産が流動負債の2倍が理想形であることがわかります。また、流動資産には棚卸資産も含まれており、すぐには現金化できないため、現金預金と比較的現金化しやすい「医業未収金」とを合計した「当座資産」を基準に考えると、当座資産と流動負債は同程度が望ましいといえます。

Ａ病院の貸借対照表からは、以下のことがわかります。

【分析ポイント１】
�� 総資産の増減
　 平成16年1月期　661,517千円
平成17年1月期　621,288千円　　△40,229千円
平成18年1月期　640,357千円　　＋19,071千円
　
【増加している科目】 棚卸資産、投資有価証券、保証金、その他投資等
【減少している科目】 売掛債権、有形固定資産、繰延資産
　 　
�� 負債の増減
　 ●流動負債
　 平成16年1月期　415,850千円
平成17年1月期　332,922千円　　△82,928千円
平成18年1月期　379,554千円　　＋46,632千円
　
【増加している科目】 短期借入金、未払費用、未払法人税等、預かり金
【減少している科目】 買掛債務、その他流動負債
　 　
　 ●固定負債
　 平成16年1月期　106,831千円
平成17年1月期　148,696千円　　＋41,865千円（長期未払金含む）
平成18年1月期　119,506千円　　△29,190千円（社債含む）
　
【増加している科目】 長期未払金
【減少している科目】 長期借入金
　 　
�� 総資産と負債の増減バランス
　 総資産の減少20,160千円　＜負債の減少23,621千円・・・・・判定「○」

【分析ポイント２】
�� 自己資本の充実度
　 平成16年1月期　138,836千円
平成17年1月期　139,670千円　　＋ 834千円
平成18年1月期　141,297千円　　＋1,627千円
　 ●当期純利益による増加　　＋2,217千円
●利益準備金の増加　　　　＋244千円
　 　
�� 総資産の増減と自己資本の増減のバランス
　 総資産の減少20,160千円　＞自己資本の増加2,461千円・・・判定「△」

【分析ポイント３】
�� 売掛債権の増減
　 平成16年1月期　227,007千円
平成17年1月期　174,739千円　　△52,268千円
平成18年1月期　174,042千円　　△ 697千円
　
● 売掛金は増加しているが、売掛債権としては減少→売上の増減はどうか？
● 売掛債権の中に不良債権は含まれていないか→科目明細にて確認が必要
　 　
�� 在庫の増減を見る
　 平成16年1月期　254,113千円
平成17年1月期　256,012千円　　＋1,899千円
平成18年1月期　274,006千円　　＋17,994千円
　
●棚卸遺産は増加→ 売掛債権は減少しているため、売上の減少が予想されるが、棚卸資産は増加しているので、棚卸資産の水増しによる利益調整も考えられる？
●棚卸資産の中に不良在庫はないか→詳細な調査が必要

【３つの分析ポイントから抽出した問題点】
�� 売掛債権の減少
　 医業収益の減少が考えられる。
　 　
�� 在庫の増加
　 収益が減少しているのに在庫が増加していれば、棚卸資産の水増しによる利益調整が考えられる。
　 　
�� 投資その他の資産の増加
　
●保証金の増加・・・ 仕入先に対する保証金
不利な条件での仕入となっている可能性がある
●その他の投資の増加・・・ 長期積立金の増加→
金融機関との付き合い？
●投資有価証券の増加・・・ 金融機関との付き合い？

（１）短期的な支払能力をみる
バランスのとれた安定した経営が行なわれているかどうか、病医院を取りまく経営環境が変化しても耐えうる力がどれ位あるのかをみるものです。
病医院の財政状態の良否、支払能力の程度を見る指標です。

　【安全性をみるために確認する指標】
　●短期的な資産の流動性をみる

●長期的な資金調達と運用状況の安全性をみる

　�� 流動比率
　
イ） 概要
　 短期（１年以内）に回収される流動資産と、短期に返済義務を負う流動負債の比較から今後１年以内の資金繰りの状況を分析する指標です。これが100％未満ですと、流動資産をもって流動負債を返済するのに支障をきたす危険性が増し、将来の資金繰りを悪化させることにつながります。したがって、流動比率は最低でも100％を超えていることが支払能力の観点から必要となります。実際には、ある程度の余裕が求められ、120〜150％程度は必要となります。
　 　
ロ） 改善のポイント
　 流動比率が下がっている場合、短期的な支払能力が低下していると判断できます。この点は財務分析をする際の起点として、まず点検する必要があります。流動比率の改善策には、次のようなものがあります。
　 　
　
ａ）計画に基づいた資金手当て
ｂ）遊休固定資産や投資有価証券等の売却による現金化
ｃ）短期借入金の長期借入金への借り換え
　 　
　 流動比率が上がっている場合、通常、支払能力が向上しているので、比率自体に対する改善提案は必要ありません。しかし、流動比率が高くても、もう一歩踏み込んだ分析が必要な場合もあります。
　 　
　
ａ）棚卸資産の過剰
ｂ）売上債権の不良債権化
ｃ）適正な投資活動を行わない過剰流動性
　 　
　 さらに補完する指標として売上債権回転率（期間）を計算し、過去に比べて回転率が低下していないか、期間が延びていないかを検討することも有効です。
　 　
　
●原則としては良好 ●支払能力不足
　 　
　�� 当座比率
　
イ） 概要
　 流動資産の中でも比較的短期に回収される現金預金、医業未収金、有価証券等を当座資産といい、これと流動負債の割合を示した指標です。当座の支払能力を分析するための指標です。当座比率は100％を超えることが望ましいとされており、これが低いと当座の支払能力に欠け、当面の資金繰りに苦しむことになります。なお、流動比率と当座比率に乖離があれば在庫が過剰となっている場合が考えられます。
　 　
　
当座資産＝現金及び預金＋医業未収金＋有価証券−貸倒引当金
　 　
ロ） 改善のポイント
　 流動比率と概ね同じ傾向を示す場合、特に改善の必要はありません。逆に流動比率と大きく異なる場合は、棚卸資産に何らかの異常があると判断されるので、改善が必要です。
　
●在庫管理を徹底し、棚卸資産の適正化を図る
　 　
　 流動比率と当座比率の差は棚卸資産の額によって生じます。両比率の乖離が大きいほど、棚卸資産（不良在庫など）が膨れ上がっていることになります。不良在庫については、棚卸資産回転率（期間）を計算し、過去に比べて回転率が低下していないか、期間が長期化していないかを検討します。
　 　
　
●良好な状態 ●支払能力不足
　 　
●当座資産不足（棚卸資産過大） 　
　

（２）長期的な資金調達と運用状況の安全度をみる
　�� 固定比率
　
イ） 概要
　 これは固定資産を自己資本でどの程度賄っているかを示し、低いほどよい指標となります。理想的には自己資本で賄い切る（100％以下）ことですが、わが国の病医院は固定資産を自己資本で充当することは困難で、130〜170％というのが実態です。
　 　
　
●良好な状態 ●自己資本不足
　 　
　�� 固定長期適合率
　
イ） 概要
　 固定資産が、自己資本と長期にわたって返済する固定負債によってどの程度賄われているかを明らかにするための指標で、固定比率と同様低いほどよいことになります。わが国病医院では自己資本と固定負債によって固定資産を賄うケースが多く、70〜80％が一般的です。
　 　
ロ） 固定比率・固定長期適合率の改善のポイント
　
ａ）固定資産を細分化して、設備投資の費用対効果を検証する
ｂ）既存固定資産の売却処分を含めた、設備投資計画の見直しを行う
　 　
　 固定比率および固定長期適合率は低ければよいというものではありません。環境変化に即応した設備投資を行わなければ、将来の発展が望めないからです。病医院の現況に適した投資を行い、長期の財務安定性とのバランスを取ることが必要です。
　 　
　
●良好な状態 ●長期資本不足
　 　
●自己資本不足 　
　
　 　
　�� 自己資本比率
　
イ） 概要
　 総資本に対する自己資本の割合を示す指標で、これが高いほど病医院の財務基盤が安定していると言えます。低いと外部からの資金調達能力が低くなると同時に、相対的に負債、とりわけ借入金が多くなって金利負担を増すことになります。わが国の実態としては優良病医院ほど高く、不況業種ほど低くなっているのが実態です。病医院の財務基盤の安定性という観点から50％程度は必要です。
　 　
ロ） 改善のポイント
　 一般的には、自己資本比率が高いほど、病医院の財務基盤が安定していると考えられます。単年度の数値よりも前期との比較で考えます。自己資本比率が低下した場合、改善策には２つの方向性が考えられます。
　 　
　
ａ） 自己資本の増強
　
ｉ） 利益の確保
ｂ） 負債の圧縮
　
ｉ） 遊休資産を売却し、借入金を返済する
ｉｉ） 余剰資金があれば返済に充てる
　 一般的に安全性の観点から、自己資本比率は高いほどよいと言われています。
小規模の病医院では負債の中に経営者（院長等）から病医院への貸付が含まれている場合もあります。この場合の貸付は実質的には経営者が出資した自己資本と変わりないため、自己資本に組み入れて分析する場合もあります。
　 　
　 【Ａ病院の事例】
　 ●安全性分析
　
　 　
　 【安全性分析から抽出した問題点】
　
●当座比率が低い・・・ 流動比率は適正であるので、棚卸在庫が多いことが要因。
不良債権の撲滅と売掛金の回収ルールの徹底を図り現金化のスピードを高めることが必要。
　 　
●自己資本比率が低い・・・ 自己資本の源泉である利益を増加させ、自己資本比率を高め、　借入に頼らない財務体質への変革が必要。

（３）資本利益率と資本回転率で資産効率をみる
収益性分析は、その病医院がいかに効率的に利益を得ているかの分析であり、一般に資本利益率から把捉されます。資本利益率とは、その病医院が利益を得るためにどの程度の資本を使用しているかを意味し、資本とは具体的に資産を示すことになります。
この資本利益率は、下図に示すように公式を展開することができ、医業収益利益率と資本回転率との積となります。


したがって、収益性を高めるということは資本利益率を高めることを意味し、具体的には次のような方法が挙げられます。

●一定の医業収益に対して、いかに利益を多く獲得するか
●一定の資本（資産）に対して、いかに医業収益を上げるか

　�� 資本利益率
　 資本利益率は資本（資産）と利益の関係を示すものですが、資本と利益の組合せからさまざまな資本利益率があります。その代表的なものは次の３つですが、便宜的に他の組合せで分析する場合もあります。
　 　
　
イ） 総資本対経常利益率（ROA）
　
ｉ） 総資本対経常利益率（ROA）の概要
　 　経営活動全体に投下された総資本に対して、経常的な経営活動の成果である経常利益がどれだけ得られたかを示す指標で、病医院の収益性を分析する代表的な指標です。
　 　
ｉｉ） 公式
　
　 　
ｉｉｉ） 判断のポイントと改善案
　 実務上は、同規模の同業他病医院と比較したり、前年と比較して判断します。総資本対経常利益率は、単独に改善を図るより、全体の傾向をチェックするための指標です。分析に際しては医業収益対経常利益率と総資本回転率に分解して、それぞれの改善を図る形で分析します。
　 　
ｉｖ） 総資本対経常利益率の分解式
　
　 　
ロ） 経営資本対医業利益率
　
ｉ） 経営資本対医業利益率の概要
　 医業活動を行うために投下された資本である経営資本に対して、医業利益がどの程度得られたかを示す指標であり、その病医院の本業である医業活動からの収益性を示すものです。経営資本はその病医院の本業である事業活動に、実質的に用いている資産を指し、総資本から経営外資産（建設仮勘定など）を差し引いて求めます。
　 　
ｉｉ） 公式
　
　 　
ｉｉｉ） 判断のポイントと改善案
　 経営資本対医業利益率の改善策には、経営資本の圧縮と、医業利益の増大という２つの方向性があります。
　 　
　 【経営資本の圧縮】
　
●効率の悪い設備等の売却
●設備等のリース化
　 　
ｉｖ） 営業利益の増大
　
●医業費用の圧縮
　 　
ハ） 自己資本対経常利益率
　
ｉ） 自己資本対経常利益率の概要
　 自己資本（自己資本）に対して、経常利益がどれだけ得られたかを示す指標です。この自己資本対経常利益率は自己資本の運用効率を示すため、経営者が重視する指標です。
　 　
ｉｉ） 公式
　
　 　
ニ） 医業収益利益率
　 医業収益利益率は、医業収益と医業利益、経常利益、当期利益などの比率を測る指標です。損益計算書を用いて計算します。医業収益利益率の計算に共通する留意点は「採用する会計方針」によって、収益や費用の数値のとらえ方が変わる可能性があるという点です。
　
ｉ） 医業収益対医業利益率
　 【医業収益対医業利益率の概要】
　 医業収益対医業利益率は、医業収益に対する医業利益の割合を示し、この数値が高いほど利益率が高いことになります。
　 　
ｉｉ） 公式
　
　 　
ｉｉｉ） 判断のポイント
　 医業収益対医業利益率が低ければ、販売費及び一般管理費に問題があると推測されます。実務的には、いわゆる３Ｋ（交通費、交際費、広告宣伝費）の改善が行われます。
　 　
iv） 改善案
　 医業収益対医業利益率改善の方向性は、以下の２つです。
　
【販売費の低減】
　●広告宣伝費の抑制
　●交際費の抑制

【一般管理費の低減】
　●人件費の抑制
　●固定的な事務費用の削減
　 　
ホ） 医業収益対経常利益率
　
ｉ） 医業収益対経常利益率
　 医業収益に対する経常利益の割合を示す指標です。医業収益対医業利益率と医業収益対経常利益率は、どちらも収益力を分析する指標です。医業収益対医業利益率は本業の収益力を表す指標であり、医業収益対経常利益率は、病医院の総合的な利益構造を判断する指標です。
　 　
ｉｉ） 公式
　
　 　
ｉｉｉ） 判断のポイント
　 医業収益対医業利益率と比較して、医業収益対経常利益率が極端に低い場合、営業外費用が大きいと判断できます。営業外費用には支払利息、有価証券評価損、有価証券売却損などが含まれます。
　 　
ｉｖ） 改善案
　 医業収益対経常利益率の改善には、資本調達の見直しによる金利負担軽減、本業に影響しない有価証券投資の売却など、財務戦略の見直しが必要です。